葬儀とインターネット
インターネットで見る死と葬儀 現在、世界中で5,000万人以上が利用しているインターネットは、日本でもすでに250万人の加入者があり、環境整備が進むにつれてさらに急激な加入者の増大が予想される。パソコンの低価格化と誰でも情報発信できる気安さから、ここを開けば国境を越えてありとあらゆる情報、文字通りワシントン発の政治情報から、スポーツ、音楽、そしてポルノ画像までが入手できることから、企業を中心に急速に拡大したと思われる。 今回、デスウォッチングでは、96年3月10日現在のインターネットの網で捕えた、「葬儀」と「死」のホームページにアクセスして、その中味をピックアップしてみた。 アクセス開始 パソコンにスイッチを入れ、インターネットのブラウザ(閲覧用ソフト)であるネットスケープを立ち上げる。次に検索サービスのあるアドレスを入力する。それには「ヤフー」、「ライコス」などが有名。ここでは「インフォシーク」で、葬儀(FUNERAL)を検索してみる。すると、100ものタイトルが表示された。そのなかで見たい項目に矢印をあてると、その画面に飛んでいく仕組である。
タイトル紹介 インターネットで紹介されているものに、葬儀社が単独でホームページを出しているもの。葬儀大学を紹介したページ。その他、棺メーカーのページ、悲嘆をケアする団体、死亡広告のページなど、ありとあらゆるものが、混在して登場している。雑誌「デレクター」2月号によると、アームストロング葬儀社が95年6月に開設したホームページは、すでに1万8千件のアクセスがある。 掲示された100タイトルのうち、主なものは次の項目である。 ・自然死ハンドブック 葬儀にまったく関係のない普通の人々が、自分たちで葬儀を計画するにはどうしたら良いかを紹介するページ。 ・葬儀/消費者ガイド アメリカでは毎年200万件の葬儀を実施している。消費者は葬儀費用に関心を抱いており、消費者ガイドでは消費者の立場に立ってさまざまな情報を紹介している。 ・死後に行う事柄/最後の権利 遺言など、死後に行う事柄を予め記録する書式を紹介するページ。 ・安価な「自分自身による葬儀」(イギリス) ロンドンにある「自然死センター」が提供しているページ。 ・イギリス葬儀社案内版 イギリス国内の葬儀社を紹介するページ。 ・メトロ・トレド・トラスト100事前葬儀センター 事前葬儀契約を取り扱う信託会社のページで、オハイオ州トレドにある葬儀社5社が共同して作ったもの。ホームページの中味は制作中。 ・国際葬儀社案内版(世界版) 世界中の葬儀社を紹介するページで、国名がABC順に並べられ、知りたい国に矢印を当てると、その場所が開く。ちなみに日本も一社紹介されている。 ・インターネット火葬協会 州ごとにある火葬協会が、それぞれ名乗りをあげている。マサチューセッツ州、ウエスト・バーニジア州などなど。内容はこれからといった感じ。 ・死と死に行く時 死にいく前後の悲嘆の過程や家族によるケアなど、多くのページが用意されている。 その他、ストックホルムにあるラクスタ埋葬地と霊園紹介ページ。トランペット演奏者で、葬儀用音楽出張サービスを行うテモシー氏のページ。葬儀コンサルタントのスキップ・ジョーンズ氏のページなど、多数がある。
消費者ガイド このページでは、消費者ガイド(91年9月)に発表された、連邦取引委員会(FTC)が作成した「葬儀規制」を掲載している。
この葬儀規制は、消費者が葬式の準備をする場合に、葬儀に必要な商品とサービスが選択でき、必要のないものを購入しなくてもよいようにするための規制である。 ●電話による葬儀費用調べ 消費者が、葬儀場に商品やサービス価格を尋ねたとき、業者は答えなくてはならないし、その他のことがらについても、電話で質問ができ、業者間の価格を比較することができる。 ●エンバーミング情報 葬儀規制により、業者はエンバーミングの情報を与え、このサービスをするかどうかの判断を助ける。エンバーミングは特別の場合を除き、法律で定められていない。もし直接火葬したり埋葬したりするため、エンバーミングを望まない場合、それを主張出来る。 ●火葬を希望する人に 死後、通夜や儀式を省いて直接火葬をしたい場合、業者は消費者に経済的な代用コンテナか未完成の木箱を提案する。これらの棺は、伝統的な棺のように高額でないため、葬式コストを下げることができる。葬儀規制で、直接の火葬を提供する葬儀業者は、国や州の法律が定めた、直接の火葬用棺があることを書類で明らかにしなければならないのである。 ●葬式商品とサービス 消費者が必要な葬式商品とサービスを選んだあと、業者は合計金額だけでなく、個々の品目の価格を示す。これによって、消費者は欲しいと思う品目を省くかどうかを容易に決定できるようにする。このように消費者情報は、インターネットにふさわしい消費者に役立つ情報を中心に提供している。これによって葬儀社は、その業務内容がオープンになっていくだろう。 ●苦情先 消費者が、葬儀について不満があった場合、その苦情は各州にある、葬式業界を規制する免許委員会に連絡することになる。葬儀サービス連盟調査委員会(インディアナ州ワシントン)では、47州の免許委員会が代表して、それぞれの州の法律に関する情報や、葬式業者についての消費者照会および不平に答えている。もし葬式準備に関する情報を望む場合は、その連絡先が紹介されている。 *(http://www.webcom.com/〜lewrose/brochures/funerals.html) その他、よりテーマにふさわしい連絡先が紹介されている。 全米引退者協会(ワシントンDC) AARPは高齢者のアメリカ人が、独立と威厳と目的ある生活を送ることを援助する、非営利で非党派な組織。AARPは葬儀用品とサービスと事前葬儀予約を取り扱っている。 葬式と追悼のための大陸協会(ウイスコンシン州) CAFMSは、葬式か非葬儀に代わるものに関する情報を普及させる消費者団体。それは事前計画と費用の削減に役立つ。 北米火葬協会(イリノイ州) シカゴCANAは火葬する人のための火葬場、墓地と葬儀場の協会。750以上の会員が火葬場を所有、経営している。 黄金律の国際団体(イリノイ州) OGRは国際的な組織で入会は推薦による。会員はおよそ1,500の葬儀場。 アメリカユダヤ人葬儀監督協会(ニューヨーク) JFDAはユダヤ人のコミュニティーに仕える葬儀監督の協会。会員はおよそ200人。 全米葬儀監督協会(ウイスコンシン州) NFDAは葬儀監督最大の教育とプロの協会。1882年に設立され、アメリカ合衆国全体で会員は1万4,000人。 全米の葬儀監督と葬儀屋協会(ミズーリ州) NFDMAは黒人の葬式業界の全国組織の協会。会員は2,000人。 全国選抜葬儀屋協会(イリノイ州) NSMは葬式会社の全国組織で、会員は推薦で、協会の「よい葬儀実践規定」に従う。消費者はNSMの提携会社である消費者情報公社を通して様々な情報が得られる。 アメリカ事前葬儀協会(ミネソタ州) PAAは墓地と葬儀場が参加する400人の会員をもつ全国組織。葬式と墓地商品とサービスの事前準備を提供している。 葬式サービス消費者援助プログラム(イリノイ州) FSCAPは、消費者と葬儀業の間の葬式サービス契約に関する問題を解決することを目的としている。
最後の準備 このページは、遺族に「最後の指示を残す」ためのお手伝いする情報を提供している。この記事は、「ノロ・ニュース」93年秋に発表されたものである。
主な項目に (1)「葬儀社は何をすることができるか」。 (2)何を葬儀社と葬式社会に期待出来るか。 (3)埋葬か火葬か。 (4)エンバーミング、棺、儀式高級な棺。 (5)事前支払いの注意事項。 (6)死の準備と遺言についてのノロ出版者の商品紹介がある。 *(http://www.gnn.com/gnn/bus/nolo/last.html) そのなかには次のような内容がある。 ●ケアと費用 家族を失った者は、苦しみのなかにあり、会葬者は死者のためになる葬式に出席していると思っていない。しかし遺族に、どんな葬儀をしてほしいかをあらかじめ言い残しておけば、ふさわしい葬儀を実施でき、遺族の悲しみを幾分和らげることができる。そのため、家族と友人を交えて、最後の準備について話し合うことは健全なことである。 事前に葬儀を計画すれば、あらかじめ比較して検討ができ、費用は最小限に抑えることができる。最後の指示項目に次のものがある。 (1)葬儀社名(2)エンバーミングの有無(3)棺の選定(4)埋葬か火葬か(5)式典の詳細(6)棺の付き添い人(7)霊園への行列方法(8)遺体・骨処置方法(埋葬・火葬・納骨・散骨)(9)墓碑銘など ●葬儀社と葬式協会に期待すること 死に際してまず葬儀社を選ぶことは、重要な決定である。このため多くの人は、適正価格の葬儀社を見つけるためにメモリアル協会か葬式協会に入会している。会員は、紹介されたどの業者を選択してもよい。会員は事前の打ち合わせをして、使用する商品とサービスが提案され、その見積りが提示される。このとき協会は、個人が指定したサービス代金だけを支払うよう監督する役目を果たす。これらの組織の入会金は、生涯会員は20ドルから40ドルと低い。 ●埋葬か火葬 葬儀の決定には、宗教や地域の習慣や家風、費用が選択基準となる。アメリカでは埋葬が普通であるが、最近では火葬が人気を得ている。しかし火葬の伝統はないため、火葬をしたくてもその知識はほとんどない。そこでインターネットで火葬に関する情報を流すことは大変に意味のあることになる。 費用項目/(1)墓穴の開閉(2)埋葬ケース(3)棺費用は400ドルから2万5,000ドルまで。(4)サービス料。などの費用を紹介している。 ●火葬費用 火葬は2時間から3時間かかる。遺骨は、納骨するか埋めるために、骨壷かコンテナに集められる。火葬のコストは、200ドルから1,000ドルくらいで、大抵エンバーミングと埋葬の場合よりも安価である。多くの人々は、思い出の場所である庭や海に散骨されることを望んでいる。いくつかの葬儀会社は散骨サービスを行っている。 ●エンバーミング(エンバーミングの説明) エンバーミングが法律で義務づけられる場合 (1)遺体を飛行機や汽車で他国や他州に輸送される場合(2)死から埋葬(火葬)までの間が、比較的に長い時、一週間或いはそれ以上の場合。(3)死亡原因が伝染病の場合。 ●葬儀前払いプランについての注意 アメリカでは事前支払いの葬式商品が沢山販売されている。しかし、時には問題が生じることもあるので、そのために注意が紹介されている。 ●ノロ出版が発行している「遺言と死の準備」についての製品案内 これには、「あなたの財産の完全な記録」、「あなた自身の完全なリビングトラストの記録」。ノロの「遺言書の完全な記録」。「法律形式書式の完全な記録」。「遺言」「遺産贈呈の完全な記録」がある。
クレイグ・ブラウン葬式サービス 個々の葬儀社がインターネットに情報を流すことは、なんといっても企業のPR、知名度アップと、企業イメージアップのためである。以下は葬儀社のページである。
『威厳があり単純で低コストの葬式』。これがキャッチ・フレーズ。「当社はノックス・ヴィルの伝統的な葬儀場に、新しく低料金を導入しました。当社は大きな設備を有していませんが、自宅や教会、当社の斎場など便利な場所でのふさわしい葬儀を提案しています。式場はあなたの教会、共同墓地、施設療養所チャペルにおいても出来ます。火葬を選択される家族には火葬を。追悼会や直接の火葬のお手伝いもします。 また低価格の棺や骨壷を用意しています。当社の新しい提案を熟慮されれば、葬式サービスと商品面で、何千ドルもの節約になることを保証します。お電話頂ければ、どんなご質問にもお答えし、料金リストをお送りします。」 *(http://www.newsite.com/cbfd/cons.htm)
死亡広告 インターネット上の死亡広告のページ。これは広告の必要のある人が、自分で故人の死亡年月日などを決められた枠のなかに打ち込むものである。以下はその紹介。
あなたが家族の死亡広告を望む時には、以下の形式に情報を入力してください。あなたがブルース葬儀ネットを希望する場合には、普通の郵便でのお申込も出来ます。情報の送り先:ブルース・アームストロング/カナダ、オンタリオ。なお写真は返却しません。 写真のスキャナー料としてカナダドルで5ドルを同封下さい。写真の保存には責任を持ちません。名簿掲載費用は無料です。 もし情報の永久的な掲載を望むならば、次のコーナーを見てください。 :セメタリーゲート(霊園の門)、ワールドワイド・セメタリー(世界大霊園)、バーチャル・メモリアル・ガーデン(仮想追悼霊園)。これはもっと本格的なバーチャル(仮想)の霊園である。これは、インターネットを通して、どこからもその画面上の墓石にアクセス出来るシステムである。 (記入内容)死去した人の情報 (1)姓名(2)生誕地(3)戒名(4)生年月日(年月日)(5)死亡日(年月日)(6)埋葬地(7)あなたの情報(8)氏名(9)Eメール・アドレス あなたが死の掲示板にのせる文書を下のボックスに入れてください。我々宛に送るEメールは、写真、ビデオクリップ、あるいは音楽でも自由です。 *(http://www.funeral.net/info/notices.html) 葬祭大学 ナショナル葬儀科学大学のページ。葬祭大学は各州にあるが、インターネット上に紹介しているものは、まだ多くない。これは、アーカンソー州ホットスプリング・ナショナルパークにあるもの。
ナショナル葬儀科学大学は、葬式サービス業界での、包括的な新人教育を実施する目的で1987年に設立された。教育コースは、家庭学習と自宅の近くの葬儀場での実習である。コース内容は葬式サービスのすべてで、まだ職業に従事していない者でも容易に理解できる。学生は20の家庭学習と試験で完了する。期間は6週間か、それ以下で、葬儀サービスの専門家になることができる。当校の卒業生は、アメリカ合衆国とカナダでの需要がある。このプログラムでは、少なくとも1,000名以上の学生が修了した。その多くが、葬儀監督とエンバーミング技術者の認可を受けた。「無料レッスンを好む方は?ここに登録してください。」という欄も設けられている。 *(http://funeral.netm.com/) 葬儀コンサルタントスキップ・ジョーンズ葬儀コンサルタントサービス 葬儀コンサルタントという業務は、葬儀会社の売買にともなう法的手続きの代行。その他斎場の移転、また斎場の内装プランニング、事前葬儀商品の販売指導、霊園業者との仲介などの業務活動を行っている。この業界は法的手続きや訴訟などに強くないため、そうしたことに経験の深いジョーンズ氏が、インターネットにPRしたもの。 (http://www.cwo.com/~skip/)
マニトバ老人ハンドブック「死に対処する」 画面の目次には、「死に対処する」「誰かが死ぬとき、法的及び財政的に、何を行なうか」「死別カウンセリングは、遺族が何をしたらよいかを容易にする」「人が死ぬとき、何を行なうか」がある。
●「死に対処する」の内容 誰かが予想せずに死んだ場合、すぐには死因が分からない。交通事故、自殺、殺人、暴力が原因で死亡したときには、警察を呼ぶことが必要である。こうした状況下での死亡には、死因を知るため検視官が検視を行う。この調査が完了されるまでは、遺体は動かせない。 家族の死から生じた葬儀、土地譲渡、利益などの「ガイドブック」は次のものがある。 『未亡人のための実際的ガイド』6.4ドル。悲しみについての本は、グリーフ・コンサルタント・センターで利用できる。未亡人と男やもめのためのワークショップが、年間60回開かれる。死亡診断書に基づいて葬儀が実施される。 ●遺書の作成 死後に生ずる問題とは、あらかじめ遺書を作成することによって避けることができる。もし遺書の内容が複雑であるなら、弁護士の助けを得ることは、最も良い。さらに遺書の保管場所と内容変更などの注意がある。また法律相談についての連絡先が記されている。
●文書の保管 あなたの重要な文書がどこにあるか?もしあなたが知らないならば、遺族がそれを見つけられない。出生証明書、保険番号、結婚証明書、銀行保管箱とカギ、委任状、埋葬プラン、軍隊記録遺言、保険証券、負債、預金口座など。
●葬儀準備 マニトバの葬儀プランとメモリアルソサエティは簡単な葬式とサポートする非営利で非宗教的な組織である。 実施中のサービス:葬儀費用の最新情報。遺言と尊厳死援助のためのサービス死の際に何を行なうかのガイダンス。 *(http://www.crm.mb.ca/crm/other/genmb/msch/msch16.html) 死の前後に 『死の前後に』のページは、死の質を高め、安価に家族のための葬儀を行う人々に新しいアイディアをのべたものである。ここには介護からニアデス体験までの情報が網羅されている。
提供者である「ナチュラル・デス・センター」は、家で死にかけている人々を援助する慈善団体で、葬儀社の助けのあるなしにかかわらず葬式を計画しようとしている人々に情報を与えている。そして、死の場面での改善を研究や情報を通して協力している。
●項目(1)自然死センター (2)自然死センター賞発表 (3)自然死センター (4)ニアデス体験 (5)死の克服 (6)死に行く人に付きそうために (7)死に備えての準備 (8)末期患者の人々の家を訪問しているボランティア (9)自然死としての人工的な摂取の拒否以下、死にかけている人の威厳を保つ・自宅で死にかけている人のケア・死の準備の祈り・死のプラン・葬儀の希望葬式と思い出・インターネットによる思い出の庭・サイバースペース上の悲しみの交換・自宅で死ぬことの重要性・棺の供給の拒否・楽しみとしての棺・肩に引っ掛ける棺袋・亜麻かコルクで作られた棺・柳製棺・緑の埋葬ストレッチャー家で遺体安置するための冷凍庫。など沢山紹介されている。 *(http://www.newciv.org/worldtrans/BOV/befaft/contents.html)
棺会社のページ エルダーデービス社はインディアナ州に本部がある、北アメリカで火葬用棺の最大メーカーである。
デービス社は環境を考慮し、火葬大気汚染と再生可能な資源保護に基本を置いた企業である。ホームページは、火葬を普及させるためのページを多く設けている。そのなかにあるのは、火葬の歴史、火葬をした有名人(ここでは、アインシュタイン、ウォルト・ディズニー、ロックフェラーなどが、日本人ではあの東条英樹一人が紹介されている。) 火葬の歴史では、紀元前3,000年の火葬の始まりから、1994年の北米での1,100の火葬場と47万人の火葬が行われたことが紹介されている。さらに自社製の棺の写真入の紹介、自分で行う葬儀などが紹介されている。 *2000年6月現在これらのリンクは切れています。 Copyright (C) 1996 SEKISE, Inc. |